安全・安心なガス機器の正しい使いかた。
点火・消火は必ず目で確かめてください。
- ガス機器の近くに、燃えやすいものは置かないでください。
- マッチ等にて点火する場合は、点火後器具栓を開いてください。
- 風や煮こぼれで火が消えたり、天ぷらを揚げているときに、鍋の中の油に火がつくことがあり、 大変危険です。ガスを使っているときは、その場を離れないようにしてください。 火を使っている間は「何があっても、その場を離れない」という事を心がけてください。
※やむを得ずその場を離れる場合は、火を消して安全を確認してください。
いつも青い炎でお使いください
- ガスをお使いのときは、必ず「青い炎」でお使いください。赤っぽい炎は、不完全燃焼をしている炎です。
酸素不足
完全燃焼
ガス機器のお手入れ
ガスこんろなどの目詰まりは、不完全燃焼の原因となります。 ときどき器具ブラシなどで掃除をしてください。※ガス機器(ガスこんろなど)のお手入れなどで、ねじなどを取り外す必要がある場合は、 ご自身でお手入れせずに、必ずLPガス販売店へご連絡ください。
ゴム管はときどき点検し、早めに交換して下さい。
- ガス栓に適合するLPガス用ゴム管または専用ホースを使用して下さい。
- ゴム管は、適度に長いものを使用して下さい。
- ひび割れや焼け焦げなどが発生しているゴム管は使用しないでください。
- ゴム管は、ガス栓の赤い線のところまで差し込んで、ホースバンドでしっかり留めてください。
- ゴム管は、物陰を通したり、折り曲げたりしないでください。
- 三つ又は危険なので、絶対に使用しないでください。
※ゴム管からのガス漏れの点検は、石鹸水を塗り泡が出るかで分かります。 (泡が出た場合は、すぐに新しいゴム管に取り換えてください。) また点検後はきれいにふき取ってください。
着脱が簡単で確実なコンセント型の専用ホースをお勧めします。
ガス漏れ防止のため、湯沸器や風呂がまなどの固定式の燃焼器具とガス栓の接続に
ゴム管を使用することは禁止されています。
直接ねじ接続するか、ねじ接続の専用ホースで接続して下さい。
ガス栓は、使用時には全開で、使用後は完全に閉めてください。
- ガスをお使いになるときは、ガス栓を全開にしてお使いください。また、お使いにならない場合は、完全に閉めてください。
- 外出する時やおやすみ前には、ガス栓、器具栓が閉まっていることを確認してください。
- 長期間ご不在になるときは、容器バルブを閉め、LPガス販売店にご連絡ください。
- 配管やガス栓をアースの代わりに使用しないでください。
- ガス機器(こんろなど)に接続されていないガス栓は、絶対に開けないでください。(ガス栓カバーとゴムキャップの装着が有効です)
小型湯沸器やガスストーブ等をご使用のみなさまへ
必ず換気(給気と排気)をしてください。 ※CO(一酸化炭素)は極めて毒性が強いです。 ※過去に換気不足等によりCO(一酸化炭素)中毒を起こし、死に至った事故事例があります。
- 屋内でガス機器を使用するときは、換気扇を回したり、ときどき窓を開けて十分に換気をしてください。(冷暖房中も忘れずに) ※ガスの燃焼には、新鮮かつたくさんの空気を必要とします。換気が十分に行われないと、 酸素不足や室内に排ガスが充満して不完全燃焼を起こし、有害なCO(一酸化炭素)が発生する恐れがあります。 大変危険ですので、十分な換気をしてください。 ※点火時やご使用中に火が消える場合は、安全装置が作動している可能性がありますので、 再点火は行わないでただちに使用を中止し、ガス機器の購入先やLPガス販売店または保安機関にご連絡ください。
- 排気のフィンが、ほこりなどで目詰まりしていないか確認してください。
- 小型湯沸器をお風呂に使ったり、シャワーとして使用することは絶対におやめください。
- 屋内でガスストーブ、ガスファンヒーターを使用するときは1時間に1~2回、窓を開けて換気してください。
自然排気式の風呂がまをご使用の方に
- 自然排気式(煙突の付いたもの)の風呂がまをご使用の際は、 換気扇を使用しないでください。(気圧の変化により排ガスが逆流して、 CO(一酸化炭素)中毒を起こすことがあります。)
- 排気筒が壊れていたり、鳥の巣などでふさがれてしまうと適切な排気が出来なくなります。 こまめに点検しましょう。
ガス警報器のご使用にあたって
- 警報器が適正な位置に設置されているかを確認しましょう。
- 警報器の電源プラグは常時コンセントに差し込んでおきましょう。
- 警報器の周りに物を置かないようにしましょう。
- 警報器が交換期限内のものかを確認しましょう。
※共同住宅、学校、病院などの人が多く集まる施設、地下室等に燃焼機器が設置されている場合には 原則として法律によりガス警報器(LPガス用)の設置が義務付けられています。